電気自動車の補助金80万円も貰えるけど、電気プランの変更は面倒くさいなー
2022年からは電気プランの変更なしで8085万円貰えます
2021年から電気自動車の補助金額が大幅にアップし、最大80万円もの補助額を受け取れるようになりました。
ただし、最大金額を受け取るには電気会社のプラン変更が必須な上に提出する書類も膨大なものがあり正直大変でした・・・（経験談）。
しかし2021年11月の補正予算で新しく創設されたEV補助金（クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金）は電気プランの変更なしで最大80万円85万円を貰えます。（日産アリアなら最高92万円）
※2022年3月4日に燃料費高騰の影響を受けてさらに補助金5万円アップ！
「令和2年度第3次補正予算 CEV補助金」で無事補助金をもらう事ができた私Ukaluが電気自動車購入を少しでも検討している方にお得な補助金情報を紹介させてもらいますので概要だけでもご覧ください。
今回から削減されたV2H充電設備の補助金をもらうための裏技も後半で紹介してます。※４/５時点の最新情報ではV2H設置費用の補助金が復活しそうです！詳細わかり次第更新します。
追記）補助金込みで電気自動車・プラグインハイブリッド車の価格がどうなるかランキング表を作成しました。⇨本当は安い！電気自動車(EV)とプラグインハイブリッド(PHEV)価格ランキング
補助金受け取り条件
・対象の電気自動車の新車購入
・2021年（令和3年）11月26日以降に新車購入
条件は以上となります。簡単ですね。（中古車や未使用車（新古車）は対象ではないので注意です。）
ただし、上記条件でもらえる上限金額は65万円です。
では最高85万円を貰うための条件は何かというと、国産の電気自動車を購入することです。
・コンセント設置orV2Hに対応していれば最高85万円の補助
・国産の電気自動車は全て上の条件を満たしている
国産の電気自動車は全てV2Hに対応しているので自動的に上記条件に当てはまるのです。
V2Hについてはこちらの記事で解説してます。⇨エコハウスの最強装備「V2H」とは？EVが家庭用蓄電池になる！
海外の電気自動車もV2H対応になってくれると良いのですが、現在対応を予定しているのはメルセデスベンツ社のEQSとFIAT社の500eのヒュンダイ社アイオニック5の２種類だけです。
※FIAT 500e（フィアット・チンクエチェント・イー）の発売は2022年6月25日と発表されましたが、残念ながら今とのころV2H未対応となりました。その代わりHyundai社のIONIQ5がV2H対応となり、海外車で初の満額補助金対応となります。
補助金額の種類
補助金額は最大85万円ですが、最大金額を貰える車種はバッテリー容量が大きいものに限られます。
日本メーカー電気自動車の補助金額
同じ日産リーフでも容量62kwのe+グレードが85万円貰えるのに対し、40kwの通常グレードでは78.2万円となります。
主な国産EV車の補助金額は以下となります。赤字は燃料費高騰による5万アップを反映
・日産 アリア（B6） 80万円 ⇨ 85万円
リーフ（e+） 80万円 ⇨ 85万円
リーフ（X） 73.6万円 ⇨ 78.6万円
・レクサス UX300e 80万円 ⇨ 85万円
・ホンダ Honda e 66.1万円 ⇨ 71.1万円
・マツダ MX-30 46.6万円 ⇨ 51.6万円
・トヨタ bZ4X 80万円 ⇨ 85万円
・スバル ソルテラ 80万円 ⇨ 85万円
バッテリーが40kw以下になると減額されるようです。
海外メーカー電気自動車の補助金額
海外メーカはV2Hやコンセント出力に対応していないため金額が下がります。
※Hyundai(ヒュンダイ)自動車のIONIQ5（アイオニック）のみ海外車種でV2Hに対応しており85万円の補助金となります。
主な車種をピックアップすると
・テスラ モデル３、S、X 60万円 ⇨ 65万円
・BMW i3、iX 60万円 ⇨ 65万円
・プジョー e-208 50.4万円 ⇨ 55.4万円
・ポルシェ Taycan(4 Cross Turismo) 60万円 ⇨ 65万円
・メルセデスベンツ EQA 60万円 ⇨ 65万円
・Fiat 500e 60万円 ⇨ 65万円
・ヒョンデ IONIQ5 80万円 ⇨ 85万円
輸入外車は概ね40kwを超えるバッテリーを備えているため上限額(65万円)が多いです。
スポーツモデル等の電費（ガソリン車の燃費に相当）が悪いモデルについては補助金額が少なくなるため詳しくは経済産業省の資料を確認するのが良いです。⇨ 補助対象車両・補助額の一覧(令和4年度当初予算)
軽EV自動車の補助金額
今回の補助金で要注目なのが軽自動車EVの補助金額が大幅に増額されたことです。
これまでの補助金額26万円だったものが最高55万円になりました。
現在発売されているミニキャブ・ミーブ（三菱）が41万円。
最高55万円の対象は日産と三菱が2022年夏に発売を予定している「SAKURA」「eKクロスEV」となります。
私も前から注目していたので発売が楽しみです。
PHEV（プラグインハイブリッド自動車）の補助金額
エンジンとモーターのどちらでも走行可能なPHEV/PHVも補助金額が増額されてます。
主要な車種はこちら
・トヨタ プリウスPHV（S） 50万円 ⇨ 55万円
RAV4 PHV（G） 50万円 ⇨ 55万円
・三菱 アウトランダーPHEV（M） 50万円 ⇨ 55万円
エクリプス クロス（PHEV） 50万円 ⇨ 55万円
・レクサス NX450h+（Ver.L） 50万円 ⇨ 55万円
・MINI Cooper S E Crossover ALL4 40万円 ⇨ 45万円
・FCAジャパン ジープ レネゲード（リミテッド） 40万円 ⇨ 45万円
・メルセデス・ベンツ A 250 e(類別0122/0124) 40万円 ⇨ 45万円
・ランドローバー R-Dynamic S 35.5万円 ⇨ 40.5万円
国産PHEVは、いずれも55万円の最高補助額が貰えそうです。海外勢はV2Hに対応してないので45万円が最高補助額です。
RAV4やアウトランダー、NXはモデルチェンジしたばかりなので値引きが効かないことを考えると55万円の補助金は魅力的です。
プリウスもHV車（充電できない普通のハイブリッド車）との価格差が埋まり、とても買いやすくなりました。
- プリウスPHV（S） 338万円（税込）ー 55万円 ＝ 283万円
- プリウスHV（E） 259万円（税込）
24万円の価格差に東京都など自治体独自の補助金も加わると、完全にプリウスPHVの方がお得ですね。
さらに税金の優遇と燃費の向上もあります。
海外メーカでもMINI Cooperやジープレネゲードはデザインが大好きなので、この補助金だと物欲が刺激されます。
高度な安全運転支援技術の上乗せ支援
令和４年度に新しく「高度な安全運転支援技術の上乗せ支援」が創設されました。
これは、①高精度な位置特定技術、 ②OTA（Over The Air）によって運転自動化システムの安全性確保に資するアップデートができる機能、③路車間・車車間 通信の機能を持つ車両が対象となります。
簡単に言うと、最新の無線技術でいつでもどこでもシステムのアップデートや自動運転を補助する機能です。
①と②を満たすと7万円、全部満たすと＋3万円の10万円の補助となっていました。
発売したばかりの日産Aria（アリア）にプロパイロットが付いていれば①と②上記条件を満たすため、唯一補助金対象となります（2022年5月現在）。
そのため、85万円＋7万円となり92万円の補助金が受け取れます！
経済産業省発表資料（pdf） ⇨ 高度な安全運転支援技術の上乗せ支援
注意点
昨年の申請経験から注意点を3つ紹介します。
申請から振り込みまで２ヶ月以上
申請から補助金交付まで最低２ヶ月以上かかります。
自分はV2Hの工事の許可まで５ヶ月、最終的に補助金が振り込まれたのは８ヶ月後でした。
EVだけの申請の方たちも４ヶ月以上かかっているようでした。
期限前までに終了する可能性高い
昨年も期限より前倒しで終了となってます。半導体不足による出荷遅れの影響がありながらも早めの終了となってますので、今年度は納車が順調に行くともっと早く終了する可能性もあります。
充電設備、V2Hの補助金は無し（復活しました！）
昨年の補助金の目玉だった充電設備、V2Hの補助は削除されました。
※４/５時点の最新情報ではV2H設置費用の補助金が復活しました！⇨令和3年度補正予算「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」・令和4年度予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」
機器台の半額と工事費用の補助ということでかなり高額の補助金だったため非常にありがたかったのですが残念です。
しかし、V2Hに関しては他の補助金を利用する裏技があるのでこのあと詳しく紹介します。
V2Hについてはこちらの記事でも解説してます。⇨エコハウスの最強装備「V2H」とは？EVが家庭用蓄電池になる！
V2H補助金の裏技
条件はシビアになりましたが補助金ゲットのチャンスは残ってます。
次世代ZEH+住宅の補助金
ZEH+はこれから新築住宅を検討している方が使える補助金です。
関東や関西など温暖な都市部でUa値0.5以下の高断熱住宅 &５kw程度の太陽光パネルをZEH対応業者で建てることで対象となります。
次世代ZEH+の補助金額は導入機器の1/2（上限75万円）と高額です。
ZEH住宅補助金についてはこちらに解説記事を書いてます。⇨最高300万円！2021年☀︎住宅補助金・助成金のもらいかた「新築編」その①
DER(VPP)補助金
こちらはかなりマイナーな補助金で自分も最近知った助成金です。２０２１年度は予算満了のため終了となりましたが、2022年度に再度実施される可能性が高いため要チェックです。
助成金額は導入機器の1/2（上限75万円）と工事費用（上限40万円）です。
昨年度の経産省と環境省の電気自動車補助金と同額となってます。
申請条件は対象となる事業者から装置の購入と工事手配を行うことです。対象業者の検索方法はこちら⇨蓄電システム（蓄電池）販売店検索
V2Hの工事完了までに電気自動車もしくはPHEVを準備する必要があります。
DER補助金の目的は電気の使用ピークをずらすことが目的のため、電力需要が低い時間帯での充電に対応する必要がありますが、ポイントが貰えたり充電料金が無料になるなど特典が多いので参加して損はありません。
ZEH+とDER補助金は新車購入が必須でないため、既にEVやPHEVを持っている方や中古車購入を検討している方も対象となります。
コスパ重視であれば、中古のリーフとこの補助金で100万円以内で電気自動車と家用蓄電池を設置できるのでおすすめです。
自分もDER補助金に気付いていれば、間違いなくこの制度を利用してました。
地方自治体の補助制度
東京都は設置機器の1/2（上限30万円）と非常に高額の補助金が用意されてます。電気自動車の補助額も大きいので、東京にお住まいの方は電気自動車の購入とV2Hの設置を強くお奨めします。
東京以外に高額の補助金が用意されている自治体は鳥取県東伯郡北栄町の上限40万円、北海道
札幌市の1/3（上限30万円）があります。
その他多くの自治体でも5万円〜10万円の補助金が用意されていますので下記サイトをご参考ください。
まとめ
日産アリアやトヨタBZ4X（スバル ソルテラ）そして日産・三菱の新型軽自動車の発売が控える2022年は電気自動車が一気に普及する年となりそうです。
今後EVが普及し始めるとこのような高額補助金は無くなりますので、購入を迷っている方はチャンスです。
さらに燃料費高騰を受けて2022年3月4日より補助金額が5万円アップしており、さらに購入しやすくなりました。
2022年度の新しい情報が入り次第このブログでも紹介しますね。
2022年4月時点のEV/PHEVの価格ランキングはこちら⇨本当は安い！電気自動車(EV)とプラグインハイブリッド(PHEV)価格ランキング
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